【2026年9月5週目】性病のトピックス
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米国CDCの最新動向
治療薬と施設スクリーニング
米国CDCは、長期化する梅毒の流行に対し、治療薬の供給確保、診断支援、早期スクリーニングを進めています。2026年9月には、梅毒の標準治療薬であるBicillin L-A®について、FDAによる特定ロットの使用期限延長を受け、臨床ガイダンスを更新しました。
また、ワシントン大学と共同開発した「Syphilis Tools」アプリでは、RPRなどの検査結果の解釈や病期判定、治療方針の決定を支援しています。さらに、アラスカ州の矯正施設ではオプトアウト型スクリーニングを実施し、5,163名のうち114名の新規梅毒症例を確認。施設入所時の検査と治療を通じ、感染の早期発見・早期治療につなげる取り組みが進められています。
ペアライフクリニックの見解

上のグラフは、ペアライフクリニック6院における梅毒の検査実績をまとめたものです。グラフを見ると、6月以降、梅毒の検査数が増加していることが分かります。
こうした検査数の増加は、梅毒への関心や感染予防・早期発見の意識が高まっていることの一つの表れと考えられます。梅毒は早期に検査・治療を行うことで、重症化や感染拡大を防ぐことが重要です。
日本国内の最新動向
梅毒の流行状況
国内では、2026年9月時点でも梅毒の流行が続いています。東京都や神奈川県の感染症発生動向調査では、性的接触を感染経路とする梅毒の新規報告が継続しており、首都圏での感染拡大が確認されています。
全国では2026年上半期に5,892件の梅毒が報告され、前年同期からは減少したものの、依然として高い水準にあります。特に東京、大阪、愛知などの大都市圏に報告が集中する傾向が続いています。また、クラミジアや淋菌では無症候性感染も多く、症状の有無にかかわらず検査を受ける機会を増やすことや、パートナーとともに適切な治療を行うことが重要です。
ペアライフクリニックの見解

上のグラフは、ペアライフクリニック6院における梅毒の陽性率をまとめたものです。陽性率は大阪梅田院が最も高く、次いで名古屋院、横浜院となっています。
これらの結果から、梅毒は大都市圏だけでなく、各地域でも感染が確認されていることが分かります。地域によって陽性率に差があるものの、全国的に継続した検査や感染予防が重要であると考えられます。
性感染症対策と課題の今後について
世界の性感染症対策では、個別の治療だけでなく、検査体制や医療アクセス、治療薬の供給、薬剤耐性などを含めた包括的な取り組みが進んでいます。先天性梅毒の予防では、妊婦健診に加えて、矯正施設など医療につながりにくい集団へのスクリーニングが重要となっています。また、梅毒治療薬の供給不足や淋菌の薬剤耐性への対応も課題です。
さらに、CDCの「Syphilis Tools」のようなデジタル技術を活用した診断支援に加え、パートナーへの検査・治療を促す対人支援も求められています。日本でも、大都市圏を中心に感染が続いていることから、検査機会の拡充や早期発見、パートナーを含めた感染拡大防止策の強化が重要です。
ペアライフクリニックの見解
